OUR PROFESSIONALS

専門家一覧

日本企業のインドビジネスを強固に支える専門家チーム。

実務経験と多領域にわたる深い専門知識を兼ね備えたプロフェッショナルが、貴社の課題解決をリードします。

KEY PROFESSIONALS

主要専門家 & パートナー

プロジェクトを牽引する主要メンバー

鈴木 慎太郎

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Managing Director

鈴木 慎太郎

Shintaro Suzuki

米国公認会計士

  • インド進出
  • 会計アドバイザリー

略歴

日系企業のインド進出サポートに15年以上従事。現地法人設立からM&A、会計・ビジネスアドバイザリーまで、幅広いフェーズでの実績あり。豊富な実務経験と日印双方の商慣習への深い理解を活かして、実用的かつ戦略的なソリューションをご提供します。

古賀 昌晴

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Partner

古賀 昌晴

Masaharu Koga

日本税理士

  • 国際税務
  • 税務紛争解決

略歴

2016年まで国税庁にて主として国際税務分野を専門に、国際会議や二国間の交渉にも従事。その後、グローバルコンサルティングファーム、日本の大手化学メーカーのインド拠点と日本本社で活躍後、税理士資格を取得し2026年4月よりSGCのパートナーに就任。

新井 辰和

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Senior Manager

新井 辰和

Tatsuo Arai

日本公認会計士協会準会員

  • インド税務
  • 所得税
  • GST

略歴

大学在学中に日本公認会計士試験に合格。卒業後に渡航して以来7年以上インドで実務経験を積む。所得税、GSTをはじめとしたインド税務に関する深い専門知識を活かし的確な税務アドバイスをご提供します。

Niket Hissaria

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Associate Director

Niket Hissaria

インド勅許会計士

  • 国際税務
  • 移転価格税制

略歴

勅許会計士資格取得後13年以上、多国籍企業への税務アドバイザリーなどの実務経験を積んできた。グローバルコンサルティングファームでの勤務経験も活かし、お客様の税務リスクを軽減するための円滑なサポートをご提供します。

Rahul Rohatgi

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Senior Manager

Rahul Rohatgi

インド勅許会計士

  • 国際税務
  • 所得税

略歴

12年以上の実務経験と深い専門的な知見を活かし、日本企業が直面する税務課題を解決に導く。ビジネスと税務戦略の橋渡しからコンプライアンスや税務リスク管理までサポートします。

Sonia Sethi

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Senior Manager

Sonia Sethi

インド勅許会計士

  • GST
  • 税務デューデリジェンス

略歴

間接税を専門として10年以上の実務経験をもつ。幅広い業界のお客様のサポート経験あり。GSTアドバイザリー、GSTコンプライアンスや税務紛争解決、税務申告をサポートします。

ONE TEAM

チームによる包括的なサポート体制

SGCでは「個人のスキル」に依存せず、各分野の専門家が連携するチーム体制で、インドビジネスの複雑な課題を包括的に解決します。

01

横断的なサポート体制

会計・税務・法務など、課題に合わせて最適な専門家でプロジェクトチームを組成します。

02

日印間の連携

日本窓口とインド現地の実務チームがシームレスに連携し、日印の円滑なコミュニケーションを実現します。

03

ワンストップ・サポート体制

インド進出検討、拠点設立から、会計・記帳代行を含む日々の業務まで、1つの窓口でワンストップでサポートします。

OUR SERVICES

SGCのサービス

専門家チームが提供する具体的なサービス領域

Accounting & Bookkeeping

会計・記帳代行サービス

インドの複雑な会計基準に準拠した会計・記帳代行、給与計算、財務報告サポート。

Tax & International Tax Advisory

税務・国際税務アドバイザリー

法人税、GST、移転価格税制など、国際税務の最適化とコンプライアンス対応。

Legal & Regulatory Advisory

法務・各種規制アドバイザリー

会社法務、労働法対応、各種ライセンス取得からコンプライアンス監査まで。

Internal Audit & Control

内部監査・統制構築サポート

ガバナンス強化、不正リスク対応、本社基準での内部統制の構築をサポート。

M&A & Valuation

M&A・組織再編

インド企業への投資・買収に向けた財務/税務DD、バリュエーション、PMIサポート。

CONTACT US

最適な専門家が、貴社の課題をヒアリングします

インドビジネスに関する課題や疑問がございましたら、まずはお気軽にご相談ください。
担当領域の専門家が日本語で対応いたします。